2019年11月06日 更新
「オリンピックハウス」とは、五輪の参加国が自国のPRなどのために開催地に設置する拠点のことです。「ナショナルハウス」「ホスピタリティハウス」「NOC(国内オリンピック委員会)ハウス」とも呼ばれています。
2016年リオデジャネイロ大会では30ヶ国以上がオリンピックハウスを設置し、このうち多くの施設が自国の芸術文化や観光、名物料理などを一般に公開しました。日本も「ジャパン・ハウス」として茶道や書道など日本文化の体験、日本食の試食などを行い、大会期間中に約8万人が訪れました。
2020年東京大会でも、複数の国や地域がオリンピックハウスの設置を発表しており、早くも大会のムードを盛り上げています。
オリンピックハウスを大きく分けると、一般公開型の施設と、選手や関係者のラウンジなどに利用される一般非公開型の施設があります。
さらに一般公開型の施設も、誰でも無料で入場できる場合や、有料チケットが必要な場合があり、施設によって条件が異なります。
2019年7月現在、オリンピックハウスの設置を正式に発表している国は、スイス、フィンランド、米国、ブラジル、ドイツなど。米国のように一般非公開が決まっている施設もありますが、多くの場合、施設の所在地や入場条件などの詳細はこれからの発表となります。
各国に先駆けて、オリンピックハウス開設の正式発表を行ったのがスイスです。
スイスは、渋谷区神宮前のキャットストリートにある800平米の敷地に、スイスの芸術やデザイン、観光、フードなどを紹介する「スイス・ハウス」を2020年7月22日にオープン。9月13日までの期間中、無料で一般公開されます。
また、フィンランドは港区のフィンランド大使館内に「メッツァパビリオン」を6月に開設します。メッツァはフィンランド語で「森」という意味。開設にあたり、自国の木材を使った建物を建設し、大会後も一般向けのイベントなどで使用する予定となっています。
各国が趣向を凝らし、オリンピック・パラリンピックを盛り上げるオリンピックハウスですが、2020年東京大会では施設の場所探しに苦労する国も少なくないようです。
人口密集地である東京は、土地が少なく、土地があっても家賃が高いなどの問題があり、競技会場や選手村に近い湾岸エリアではさらに場所探しが難しくなっています。そこで東京都は大会期間中、日比谷公園内に2~3ヶ所のオリンピックハウスのスペースを確保すると発表。現在、各国に施設設置を呼びかけています。
オリンピックハウスを設置するのは国だけではありません。2020年東京大会の開催期間に合わせて、高輪ゲートウェイ駅前に東北・新潟エリアの情報を発信する「東北ハウス(仮称)」が設置されることが明らかになりました。
同施設では、東日本大震災からの復興の現状や、伝統文化などの紹介、飲食、物販、観光PRなどが行われる予定です。
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最終更新日 2021年2月22日
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