2014年9月22日 更新
マンションを選ぶ時に、家族のライフスタイルと同じくらい大切なことが建物の安全管理。万一の災害や犯罪などに備えて、適切な対策を講じているマンションが家族の安心につながります。
日本では年間で約4800回以上もの地震が起こり、10年に約2回はマグニチュード8.0を超える巨大地震が起こると算出されています。過去に大地震が起こる度に建物の耐震基準が改正され、現在の建物は「耐震工法」といって、震度6強程度の揺れにも耐えうるようになっています。
鉄筋コンクリート造(RC造)や鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)のマンションは、木造住宅より揺れに強く、倒壊の危険性は少ないといえます。しかしながら従来の一般的な耐震工法ですと、倒壊はしなくても地震のエネルギーが建物にそのまま伝わるため、倒れた家具の下敷きになったり、ケガをしたりするなどの被害が出る可能性もあります。
そこで最近では、少しでも揺れを防ぐために「制震工法」「免震工法」といった構造を採用するマンションも増えてきました。万一の大地震に備えて、候補のマンションがどのような地震対策をしているのかチェックしましょう。
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耐震工法 柱や梁などの骨組みを頑丈なものにして、それを金物で緊結。揺れに対する耐久性を強化して倒壊を防ぎます。建築コストが比較的安いメリットがありますが、揺れが大きくなると建物内の人や家具にも振動が伝わり、家具の転倒が起こる可能性も。 |
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制震工法 壁の内部にダンパーと呼ばれる制震装置を設置します。地震が起こると、ダンパーが伸び縮みして揺れを吸収することで、建物内の揺れを低減します。制震工法は繰り返しの揺れや余震にも強い工法です。免震構造より建築コストが安いのですが、揺れを低減する機能は免震構造より劣ります。 |
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免震構造 基礎と土台の間に積層ゴムなどの免震装置を設置することで、地震の揺れが直接建物内に伝わらないようにして揺れを低減します。耐震工法、制震工法より揺れが抑えられるため家具の転倒の危険が減る一方で、建築コストが割高で定期的な点検も必要です。 |
工法のほかにも、共用部分や住戸に次のようなさまざまな地震対策が施されているのもマンションの特徴です。チェックが多いほど地震に強いマンションと言えるでしょう。
エレベーターの地震対策装置 エレベーター内部に閉じこめられることがないように、揺れを感知するとエレベーターが自動的に最寄りの階で停止してドアが開く装置を備えています。
ドアの耐震枠 地震の揺れで建物が歪むと、ドアが枠に当たって開かなくなることがあります。けれども耐震枠付きのドアなら、ドア枠が耐震仕様になっており、例え建物が歪んでもドアがひがみにくいため室外へ脱出しやすくなります。
戸棚の耐震ラッチ 地震時に食器棚から食器が飛び出して割れてしまうと、二次災害の危険性が。耐震ラッチを設置しておくことで、揺れを感知すると戸棚の扉が自動的にロックされて中身の飛び出しを防ぎます。
発電機 停電でエレベーターが停止した時などのために、非常用発電機を備えているマンションもあります。
備蓄品 管理組合で懐中電灯やヘルメット、非常用トイレ、携帯ラジオなどの防災備蓄品を備えています。ただしこれはあくまで管理組合が使うためのもの。各家庭でも防災備蓄品を用意しましょう。
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