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2018年5月1日 更新

東京の“街並み”が変わる!五輪をキッカケに開発ラッシュ!街並み一新の注目エリア紹介

2020年オリンピック・パラリンピックの競技会場が集中する東京臨海部などで開発が進み、街のあちこちで工事が行われています。
工事が完成した後には、一体どのような街並みが広がっているのでしょうか? ここでは現在開発中の4エリアを紹介します。

新名所 交通 街並み 暮らし

①虎ノ門エリア

2020年の利用開始を目指す東京メトロ日比谷線虎ノ門新駅(仮称)の周辺エリアでは、2014年に完成した地上52階建ての森タワーに続き、2019年にはオフィスタワー「虎ノ門ヒルズビジネスタワー」が、2020年には住居や子育て支援施設などを備えた「虎ノ門ヒルズレジデンシャルタワー」の2棟が完成予定。
そしてオリンピック・パラリンピック後の2022年には、オフィスやホテルを複合させた地上48階、高さ265mの超高層タワー「虎ノ門ヒルズステーションタワー」が完成し、虎ノ門新駅(仮称)と直結する計画になっています。
虎ノ門エリアでは、ほかにもホテルオークラ東京本館や虎の門病院本院の建て替えが進むなど大規模な都市計画が進んでおり、新しい東京を代表する街として期待が高まっています。

②渋谷エリア

JR渋谷駅の南側、渋谷川沿いで整備が進む新施設「渋谷ストリーム」は、飲食店を中心とした商業施設やホール、クリエーター向けのコワーキングスペースなどを設けた複合施設で、2018年秋に開業の見込み。また、2019年には渋谷パルコパート1とパート3が建て替えにより19階建てビルになり、道玄坂の東急プラザ跡地にも新たな複合施設が誕生します。
また、渋谷随一の地上約230mもの高さを誇る駅直結のビル3棟の建築も計画されており、2028年度の完成を目指しています。

③晴海エリア

レインボーブリッジを一望する東京湾岸の晴海エリアは、現在、2020年オリンピック・パラリンピックの選手村を整備中です。
選手村は五輪期間中、選手たちの宿泊や飲食、交流などの一大拠点となり、五輪後は宿泊施設の住宅棟が改修されて地上14~18階建てのマンションに生まれ変わります。さらに2024年度までに地上50階建ての高層タワーマンション2棟や商業施設、クリニックモール、保育園も整備される予定です。
分譲棟の各住戸には家庭用燃料電池(エネファーム)を設置され、街なかにBRT(バス高速輸送システム)やカーシェア・シェアサイクルの共通ポートなども整備されるなど、環境に配慮した街づくりが計画されています。

④豊洲エリア

築地市場の老朽化にともなう豊洲エリアへの移転は、2018年夏以降になる見通し。実際の移転までは数々のハードルが予想されますが、2017年7月には一足お先に、移転先の市場を囲むように整備された「豊洲ぐるり公園」が一部開園となりました。
豊洲ぐるり公園は、水辺で散策やランニングを楽しめる約8.5ヘクタールもの広大な公園で、近隣には2016年にオープンしたスポーツ施設「新豊洲Brilliaランニングスタジアム」もあるなど、東京の新たなスポーツ拠点として注目が高まっています。
また、豊洲駅前に現在建設中の高層ビルは商業施設やオフィス、ホテルなどの入居が予定されており、2020年に完成する見込みです。

新しい案内マークやホテルを導入街歩きや観光客がスムーズに!

東京の街歩きや観光がさらに便利になるように、街なかの案内マークが分かりやすく改正され、新たなホテルも続々と建設されています。

案内マーク「駐車場」などの案内マークが、より分かりやすく!

街なかの交通施設や商業施設などで見かける「駐車場」「ベビーケアルーム」などの案内マーク。これらのマークが、訪日した外国人観光客も一目で分かるように国際規格に改正され、デザインの変更や、「無線LAN」「自動販売機」など新たなマークの追加が行われました。
なお、温泉をあらわすマークは従来のデザインの存続を求める声が多かったため、従来の温泉マークと新たな国際規格の温泉マークを併用することになっています。

  • デザインが変更されたマークの例

旧駐車場→新駐車場

旧乗り継ぎ→新乗り継ぎ

旧ベビーケアルーム→新ベビーケアルーム

  • 新しく追加されたマークの例

無線LAN 海外発行カード対ATM レンタサイクル/シェアサイクル コンビニエンスストア

  • 温泉マークは新旧デザインを併用

旧温泉→新温泉

出典:JIS Z8210(案内用図記号)、ISO7001(温泉マーク)

宿泊施設 約6万室分のホテルが新規オープン

観光などで日本を訪れる外国人の数は年々増え続け、2017年1~7月までの訪日客は同年同期より約243万人多く、1600万人以上に上ります。そのため国内では2017~2020年の期間中に国内で約6万2500室分のホテルが開業し、多くの訪日客をおもてなしする体制を整えていますが、2020年オリンピック・パラリンピック開催時には1万室以上が不足するとの見通しもあり、ホテル不足が心配されています。
そこで政府は、一般住宅に旅行者を有料で泊める民泊を後押しする住宅宿泊事業法(民泊法)を成立させるなど、ホテル不足の対策に取り組んでいます。

※民泊については「東京の“暮らし”が変わる!」で詳しく説明します。