台風・大雨に強い家のポイントは？

家づくり・家えらびをする上で、住みたい地域の自然災害リスクは必ず調べておきたいもの。特に、台風や長引く雨、局地的な短時間の豪雨（ゲリラ豪雨）による洪水・土砂災害・高潮などのリスクは、地域や立地に大きく左右されるので事前の情報収集が欠かせません。

・ハザードマップを活用する

地域の災害リスクを知るときに役立つのが、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」。住所や地域名を検索すると、洪水・土砂災害・高潮などのリスクを地図上に重ねて表示することができます。希望居住地のほかにも、学校や勤務先、避難経路の災害リスクも忘れず確認しておきましょう。

参考：国土交通省「ハザードマップポータルサイト」

https://disaportal.gsi.go.jp/

・地名がヒントになることも

その土地の地形や歴史を知るヒントが地名に残されていることも。たとえば「谷」「深」などがつく地名は周囲より標高が低く、「水」「川」や「さんずいの漢字」がつく地名は過去に水災害があった可能性などが考えられます。現在は宅地開発などで地名が変わっている場合もありますが、過去の水災害を知る手がかりの一つとして覚えておくとよいでしょう。

台風や強風時に、風に飛ばされた樹木や石、屋根材などが窓ガラスを直撃すると、飛び散ったガラスの破片でケガをしたり、室内が水浸しになったりすることがあります。さらに、強風が室内に巻き上がって屋根を吹き飛ばしてしまう可能性もあります。

・合わせガラスやシャッターなどを導入

飛来物から家を守るには、ガラスが飛び散りにくい合わせガラスや、ガラスに飛散防止フィルムを貼るなどして、飛来物の被害を防ぎましょう。また、風の強い地域や、台風が強く吹き付ける南東方向に大きな窓がある場合は、シャッターや雨戸を設置すると安心です。

台風や大雨で家の床上が浸水すると、水位が20㎝ほどでドアが開かなくなり、脱出が困難になってしまいます。浸水が想定される地域では、次のような対策をして浸水から命を守りましょう。

・敷地や基礎を高くする

想定される最大浸水深（※）より高い位置まで、家の高さを引き上げます。具体的には、盛り土をして敷地全体の高さを上げたり、基礎を高くして、床面を引き上げたりする方法があります。
※浸水深…浸水したときの地面から水面までの高さのこと。浸水想定区域の最大浸水深は、ハザードマップポータルで確認できます。

・止水板を設置する

家の玄関などに止水板（防水板）を取り付けて、浸水をシャットアウトします。止水板はステンレスやアルミ製のシャッタータイプのものから、災害発生時に置くだけの樹脂製の簡易的なものなどがあります。想定される浸水リスクや予算に応じて選択しましょう。

・1階をピロティにする

1階部分を柱だけの吹抜けの空間（ピロティ）として、ふだんは駐車スペースなどに利用しつつ、災害発生時の浸水の被害を防ぎます。ピロティは土地の面積が限られている都市部に多い形式ですが、浸水対策にも有効です。

・半地下や地下室の設置は避ける

道路にあふれた水は低いほうに流れ込むため、半地下や地下室は浸水被害のリスクが高くなります。なるべく設置を避けるか、浸水に備えて止水板や土のうを準備しましょう。

浸水時に、電気配線・機器などが水に浸かってしまうと、漏電や火災といった事故につながるおそれがあります。そのため、室内のコンセントやスイッチ、屋外にあるエアコンの室外機なども、想定される最大浸水深より高く設置するようにします。

災害から命を守るには、洪水や土砂災害のリスクが少ない地域に住むことが重要。けれども気候変動による大雨や集中豪雨が頻発する昨今は、災害リスクが少ないとされる地域でも油断できません。
避難情報が発令されたら、危険な場所から一時的に立ち退き避難をしましょう。

・避難が求められる警戒レベルとは

内閣府が2021年に改定した「避難情報に関するガイドライン」では、近年多発する自然災害から命を守るため、避難行動を開始するタイミングを1から5の警戒レベルで示しています。この改定によって従来の避難勧告は廃止され、警戒レベル４にあたる「避難指示」で危険な場所からの避難が求められるようになりました。

【災害の警戒レベル】

※内閣府「避難情報に関するガイドライン」より引用

・災害時の行動・避難先を決めておく

避難行動が必要になったときに「どこに避難するか」を、家族で話し合って決めておくことも大切です。
身近な避難先として、行政が指定した避難場所（学校や公民館など）がありますが、避難者が多いと感染症のリスクやプライバシーの問題なども。安全な区域の親戚・知人宅やホテルなど宿泊施設への避難、屋内安全確保（※後述）なども検討しましょう。

内閣府によると、上記の「避難情報に関するガイドライン」で全員避難をうながすレベル4「避難指示」が発令された地区であっても、次の3つの条件が確認できれば自宅にとどまって安全を確保することも可能としています。

屋内安全確保が可能な3つの条件とは…
・家屋倒壊等はん濫想定区域に入っていない
・浸水深より居室は高い
・水がひくまで我慢でき、食料・水などの備えが十分にある

家屋倒壊等はん濫想定区域、水がひくまでの時間（浸水継続時間）はハザードマップで確認できます。もしも記載がなければ、自治体に問い合わせましょう。